230第2回読売新聞<大学の実力――「教育力向上への取り組み」調査――>

昨年に続いて第2回目になる調査結果が公表された(8日付および9日付)。昨年の回答校は499校,今回は30校上回る529校となった。入試方法別入学者数,学習支援,生活支援の項目が新しく,「偏差値やブランドによらない大学選びのための情報提供」が趣旨だ。設置者別に,東日本と西日本に分け,約50項目の質問事項のうち設置年,学生数,専任教員数といった基礎データだけでなく,入試方法別入学者数,退学率,標準年限卒業率,学習支援,生活支援,総合自己評価を一覧にしたものである。
このエントリーで何度か取り上げてきたように,入試方法別入学者数の公表は当然というべき事項である。慶応義塾大学,早稲田大学明治大学東海大学京都産業大学などの非公表ぶりはとりわけ目立つ。日本で有数の私立大学がこんな状態でははなはだ問題だ。「新聞社にこんな対応では,受験生の質問にどう答えるのか」「危機意識が感じられない」(清成忠男のコメント)の指摘は至極当然である。
「大学の機能の2本柱である研究と教育のうち,教育に関する総合的評価の調査として多分初めてのもの」とした昨年の調査への評者評は,今回にも当てはまる。継続して特集して欲しい企画である。